過去問セレクト模試 2025年度

 4 構造概論  (出題数15問) 

 問題91
建築物と環境に関する用語の組合せとして、最も関係が少ないものは次のうちどれか。

 (1)フレキシビリティ----------間仕切り変更
 (2)サスティナブル・ディベロップメント----------持続可能な開発
 (3)屋上緑化----------市街地風
 (4)メタン----------温室効果ガス
 (5)コージェネレーション----------排熱の有効利用


 問題92
建築士法で定義している設計図書に含まれないものは、次のうちどれか。

 (1)仕様書
 (2)平面図
 (3)断面図
 (4)施工図
 (5)設備図


 問題93
建築物の基礎構造と地盤に関する次の記述のうち,最も不適当なものはどれか。

 (1)液状化現象は,埋立地や砂質地盤等で生じやすい。
 (2)砂質地盤の長期に生じる力に対する許容応力度は,粘土質地盤より小さい。
 (3)べた基礎は,地耐力が弱いところに用いられることが多い。
 (4)地盤のうち,第3紀層は土丹層とも呼ばれる。
 (5)地業は,基礎スラブより下に設けた割ぐり石,捨てコンクリート等の部分をいう。


 問題94
建築物の荷重又は構造力学に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

 (1)基礎の構造計画をする場合の積載荷重は、床の構造計画をする場合の積載荷重より大きく設定されている。
 (2)家具・物品等の重量は、積載荷重に含まれる。
 (3)片持ち梁のスパンの中央の集中荷重が作用する場合、その先端には曲げモーメントは生じない。
 (4)トラス構造の部材に生じる応力は、主に軸方向力である。
 (5)水平荷重には、風圧力、地震力等がある。


 問題95
建築物の基礎構造と地盤に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

 (1)異種の基礎構法の併用は、原則として禁止されている。
 (2)沖積層の地耐力は、第三紀層に比べて大きい。
 (3)液状化は、埋立地や砂質地盤などで生じやすい。
 (4)フーチングは、柱又は壁を支える鉄筋コンクリートの基礎の広がり部分をいう。
 (5)地盤の短期に生ずる力に対する許容応力度は、長期に生ずる力に対する許容応力度の2倍とする。


 問題96
建築材科と部材の性質に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

  (1)コンクリートの混和材には、フライアッシュ、高炉スラグ、シリカヒューム等がある。
  (2)単板積層材(LVL)早ま、主に柱や梁に用いられる。
  (3)一般に、コンクリートのひび割れ帽が0.1~0.2mm以上になると鉄筋の腐食が著しくなる。
  (4)鋼材は等方性材料である。
  (5)木材の含水率は、水分を含んでいる木材の質量の、維乾質量に対する割合をいう。


 問題97
建築材料と部材の性質に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

 (1)スランプ試験によるスランプ値が大きいほど、コンクリートの流動性が高いと評価できる。
 (2)CLTは、挽板を繊維方向が直交するように積層した板材である。
 (3)AE剤は、モルタルやコンクリートの中に多数の微小な空気泡を均一に分布させるために用いる。
 (4)鋼材の引張試験において、破断したときのひずみ度を伸びという。
 (5)木材の強度は、幹の半径方向(放射軸)、年輪の接線方向、繊維方向(幹軸)の順に大きくなる。


 問題98
建築生産に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

 (1)プレハブ工法は、工場で製作された部材を現場に搬入して組み立てる工法である。
 (2)建築基準法に基づく設計図書には、設計図、仕様書が含まれる。
 (3)軸組式構法は、木材や鋼材等の軸材で柱、梁等を組み、そこに面材を取り付けたものをいう。
 (4)施工管理は、設計図書のとおり工事が施工されているかを設計者が確認することであり、建築士法に定義されている。
 (5)型枠工事は、躯体工事に含まれる。


 問題99
建築設備に関する次の記述のうち,最も適当なものはどれか。

 (1)常時遠隔監視・管理が行われているエレベータは,所有者による特定行政庁への定期点検報告は不要である。
 (2)都市ガスの保守管理において,配管,ガス栓,ガス漏れ警報器の日常点検は,ガス設備の所有者又は使用者が行う必要がある。
 (3)分散電源システムとは,商用電源が止まった場合においても給電できる自家発電設備や蓄電池で構成されるシステムのことである。
 (4)建築物の不動産価値を評価するためのデューデイリジュンスにおいては,建物の躯体・設備の現況が重要で,
   維持管理状態や稼働状況の記録は不要である。
 (5)ESCO(EnergyServiceCompany)事業のシェアード・セービング方式とは,顧客が自己投資により設備機器を導入し,
   ESCO事業者が削減効果を保証する方式である。


 問題100
駐車場法に規定される、駐車場・駐車施設に該当しないものは次のうちどれか。

 (1)路上駐車場
 (2)附置義務駐車施設
 (3)専用駐車場
 (4)都市計画駐車場
 (5)届出駐車場



 問題101
地震とその防災対策に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

 (1)耐震診断は、建築物の耐震改修の促進に関する法律に定められている。
 (2)Jアラートは、緊急の気象関係情報、有事関係情報を国力、ら住民等に伝達するシステムである。
 (3)マグニチュードの値が1大きくなると、エネルギーは約30倍大きくなる。
 (4)気象庁震度階級は、地震の揺れの強さを示す指標であり7階級に分類される。
 (5)耐震診断が義務付けられている「要安全確認計画記載建築物」には、都道府県又は市町
   村が指定する緊急輸送道路等の避難路沿道建築物が含まれる


 問題102
地震対策に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

 (1)ガス用マイコンメータは、地震発生時に自動的にガスを遮断するガスメータである。
 (2)気象庁震度階級は、地震の揺れの強さを示す指標である。
 (3)大規模事務所では、地震被害の軽減のため、防火管理者の選任が義務付けられている。
 (4)感震ブレーカは、地震時に自動的に電気を遮断するブレーカである。
 (5)Jアラートは、緊急の気象関係情報、有事関係情報を国から住民などへ伝達するシステムである。


 問題103
防犯・防災の管理に関する次の記述のうち,最も不適当なものはどれか。

 (1)防犯用ネットワークカメラは,撮影した高解像度の映像を伝送でき,高画質なシステムを構築できる。
 (2)アクティブセンサとは,人などの発熱体を赤外線で検知し,その発熱体が移動する場合に動作する防犯センサである。
 (3)夜間無人となる建物の機械警備業務では,異常発生時には25分以内に警備員が駆け付けなくてはならない。
 (4)大規模事業所においては,従来の防火管理者,自衛消防組織に加えて,大地震などに備えた防災管理者を
   置くことが必要である。
 (5)大規模事業所においては,従来の防火管理者,自衛消防組織に加えて,大地震などに備えた防災管理者を
   置くことが必要である。


 問題104
建築基準法に規定される建築設備に該当しないものは、次のうちどれか。

 (1)汚物処理の設備
 (2)煙突
 (3)共同アンテナ
 (4)昇降機
 (5)避雷針


 問題105
 建築物の維持管理に関する略語とその内容の組合せとして,最も不適当なものは次のうちどれか。

 (1)BCP --- 事業継続計画
 (2)BEMS --- ビルエネルギー管理システム
 (3)POE --- 建築物使用者の観点による性能評価システム
 (4)LCC --- 建物の生涯にわたって必要なすべての費用
 (5)CASBEE --- 発注者の要求品質を実現するための管理プロセス